リフォームローン 2026年版

BASIC GUIDE

はじめての住宅ローン

仕組み、種類、借入額、支援制度を順番に理解する

これから家を買う方向け

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リフォームローンは、住宅の改修、設備更新、耐震・省エネ改修、バリアフリー工事などに使うローンです。2026年は、無担保のリフォームローンだけでなく、中古住宅購入とリフォームを一体で借りる住宅ローン、フラット35リノベ、自治体補助や省エネ支援との組み合わせも確認します。

リフォームローンの概要

リフォームローンは、本人または同居家族が所有する住宅の増改築、改装、設備交換などに使うローンです。キッチン、浴室、外壁、屋根、断熱、太陽光発電、蓄電池、耐震補強、バリアフリーなど、対象工事は金融機関ごとに異なります。

大きく分けると、担保を入れない「無担保型」と、住宅に抵当権を設定する「有担保型」があります。無担保型は手続きが比較的軽く、少額・短期の工事に向きます。有担保型は審査や登記費用が増えますが、借入額を大きくしやすく、返済期間も長く取りやすいのが特徴です。

リフォームローンを利用する際は、担保をつけるか付けないかが大きな争点となります。担保付きの場合確かに金利は安くなりますが、抵当権設定などに伴う手数料も必要になることを忘れてはなりません。比較的小額のリフォームローンの場合は担保をつけることで逆に割高となるケースもあります。

このほかのポイントとしては、リフォームを行う段階でまだ住宅ローンが完済できていない場合、既存ローンの抵当権順位が問題になることがあります。まずは現在借りている金融機関に、リフォーム資金の追加借入、借り換えとリフォーム費用の一体化、担保設定の扱いを確認するとスムーズです。

省エネ、断熱、耐震、バリアフリー、子育て対応などのリフォームでは、国や自治体の補助制度、税制優遇、金融機関の金利優遇を使える場合があります。補助金は予算枠や申請時期があるため、工事契約前に対象工事、登録事業者、申請者、交付決定前着工の可否を確認してください。

中古住宅を購入して同時にリフォームする場合は、リフォーム費用を住宅ローンに組み込める商品や、住宅金融支援機構のフラット35リノベも比較対象になります。単独のリフォームローンより金利を抑えられる可能性がありますが、物件の技術基準、工事内容、資金実行のタイミング、つなぎ資金の有無まで確認が必要です。

リフォームローンの限度額では十分な工事ができない場合や、建て替えを行う場合は「建て替えローン」も選択肢です。返済中の住宅ローンを含めて借り換える場合は、諸費用と総返済額を試算してから判断しましょう。

リフォーム費用を住宅ローンとして利用できる銀行については「リフォーム費用一体型住宅ローンランキング」でまとめています。

リフォーム資金は、工事内容と支払い時期によって向くローンが変わります。金利だけでなく、抵当権、工事見積り、補助金、資金実行のタイミングを合わせて確認しましょう。

確認項目	見るポイント
無担保か有担保か	少額・短期なら無担保型、大規模改修なら有担保型や住宅ローン一体型が候補です。登記費用や手数料を含めて比較します。
中古購入と同時か	購入と同時に工事する場合は、中古購入＋リフォームローンとして一体で借りられるかを確認します。
工事費の支払い時期	着工金、中間金、完了金が必要な場合、住宅ローン実行前に支払いが発生しないかを施工会社と金融機関で確認します。
補助金・減税	断熱、窓、高効率給湯器、耐震、バリアフリーなどは住宅省エネ2026キャンペーンや税制優遇の対象になるかを見ます。
完成後の返済余力	工事費を借りた後の返済額、固定資産税、火災保険、修繕費を総支払額で確認します。